HCM安定の秘密

越野 パーキンソン病においては、効果的なリハビリテーションの継続も大切です。本来、介護施設には必ずしもリハビリスペースを設ける必要はないのですが、PDハウスにはリハビリを希望して入所される方が多く、スペースを広く取り、専門機器を揃え、専門職を配置しています。内装もパーキンソン病の方が歩きやすいような模様や色にするなど専門施設ならではの工夫を凝らしています。このような環境で、専門医監修のリハビリプログラムを受けていただけます。

長山 一方でリハビリプログラムは、未だ発展途中でもあります。というのも、後期パーキンソン病の方に対しては、エビデンスのあるリハビリプログラムが少ないのです。私たちは、筋トレやダンスなど効果が実証されているものと、可能性があるものを組み合わせて、1つのパッケージとして実施しています。可能性があるものに関しては、実証を重ね、その効果を研究者が検証し、スタンダードメニューにしていく、といったことも行っています。

長山 そうなることを私たちも願っております。大学との連携にも力を入れており、介護系の企業としては順天堂大学初の共同研究講座を開設しています。

大学病院では、後期パーキンソン病の患者さんは通院が難しくなり、結果としてデータが少ないという課題がありましたが、PDハウスにはそのような方々が多くいらっしゃいます。入居する方々の一般的なパーキンソン病の評価データに加え、心拍などの健康データ、睡眠時のバイタルデータなど、様々なデータを提供し、研究に役立ててもらっています。

またパーキンソン病の方は転倒することが多いのですが、センサーやカメラで捉えた転倒前後の画像データの解析も進められています。ゆくゆくは転倒前にアラームが出せるようになるのが理想です。

フロリダ大学病院との共同研究も2024年6月からスタートしました。同大学はアメリカでは希少なパーキンソン病に関するビッグデータを持っているので、それを活用したリハビリプログラムの共創など、最新のケアに役立つ研究ができることを期待しています。

長山 それはハード面やソフト面に限りません。パーキンソン病は、すくみ足や筋肉固縮、姿勢障害といった目に見える病状がありますが、患者さんにとってつらいのは、実は自律神経障害や認知障害、便秘や嗅覚障害といった見た目にはわかりづらい非運動症状なのです。

“薬のオンオフ”もそうです。薬が切れると状態がまったく変わり、眠るようになったり、喋れないようになったり、ご飯が食べられないこともあります。PDハウス以外の施設においてはそれを「さぼっている」「自分でやれるのにやらない」などと、周りの人から責められることもあると聞きます。

一方PDハウスでは、職員が病気のサイクルや症状を理解していますし、何より他の入所者様もパーキンソン病の方ですので、お互いに理解し合えるのです。そのコミュニティが患者さんにとっての安心材料になります。思い切って、疾患を絞った専門施設にしたことで、想像以上の相乗効果がありました。

越野 若くしてパーキンソン病を患った方は、薬も高額ですし、治療にお金を使ってこられています。また適切なケアをすれば天寿を全うできる予後の長い病気ですから、私たちとしてもできるだけ価格を抑えて入居いただきたいと考えていますので、エリアごとの賃料相場を考慮しながら、無理のない料金設定になるよう心掛けています。

長山 新しく入職する人のうち、それまでのキャリアの中でパーキンソン病に集中してケアや看護をしてきた人は実はとても少ないのです。最初はとまどいますが、毎日の職務内容がパーキンソン病のケアに特化しているからこそ、集中して専門性を深められるという効果があり、半年、1年と経つうちに、知識も理解力も増し、対応スキルも身につきます。

一般的な介護施設では経験できない、複雑な服薬管理や、機器を使ったデバイス治療など、最新の治療方法に触れることができますし、大学の教授が現場へ来て直接教えてくれることもあるなど、魅力的な学習環境だと思います。

長山 1年ほどかけて制度設計を進め、2024年1月からPDライセンス制度を導入しています。パーキンソン病のスペシャリスト集団の育成が目的ですが、一方的に勉強しろというだけではなく、勉強や資格を持つことに興味を持ってもらうための社内資格制度です。等級は3級から1級とし、制度開始から半年ほどで約1,500人が3級に合格しています。

越野 健康経営戦略マップを作成しました。健康でなければ良いサービスを提供できません。マップでは「体の健康」「心の健康」「働き方」にカテゴリを分けて、それぞれに数値目標を設定し、それを促進するための指標を設けて取り組んでいます。策定から間もないので、全社的な浸透を目指しています。

長山 PDハウスは2024年6月時点で35施設、定員数1,880名ですが、2030年3月期で140施設、定員数7,700名まで拡大することを目標としています。ただ、この数字は通過点です。現在、全国に19万人のパーキンソン病患者がおり、そのうち施設で生活せざるを得ない方が約7万8,000人います。私たちの掲げた7,700名というのは10%に満たない数字ですから、展開の余地は十分にあります。

現在は東京、大阪など大都市圏中心の施設展開ですが、地方にも開設してほしいという声をたくさんいだたいています。地方は採用面に課題がありますので、大都市圏で職員をしっかりと育成し、地方に派遣してPDハウスのサービスを広くお届けできる体制を中長期的に築いていきたいと思います。

長山 新たに、在宅療養者向け訪問看護事業を開始します。パーキンソン病ではあるもののまだ施設に入る必要がない方にもPDハウスのノウハウを自宅でも享受していただけるように進めています。

長山 私たちは医師ではなく介護を提供する側として、パーキンソン病に対して成長を続ける必要があります。この分野は日本ではまだ少ないですし、世界でも同様です。私たちがパイオニアとなり、この領域で事業を広げながら走り続けたいと思います。