平素は野村不動産マスターファンド投資法人に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

お陰様で本投資法人は2023年2月期（第15期）の決算を迎えることができました。

これもひとえに投資主様からのご支援の賜物と心から感謝申し上げます。

第15期においては、外部成⻑⽅針に沿った施策として、資産入替を決定しました。

継続的な資産⼊替を通じて、東京圏⽐率や築年数の改善といったポートフォリオのクオリティの向上とともに、売却益の実現により、分配⾦の底上げを⽬指します。

当期においては、賃貸住宅セクターや商業セクターにおいて、稼働率や飲食店の売上等に回復傾向が見られましたが、エリア等により回復状況には差があります。

また、オフィスセクターにおいては、空室率上昇や募集賃料低下といったマーケットの動きが継続していましたが、野村不動産グループの営業力を活かし、マーケット動向を踏まえた適切かつ柔軟なリーシング活動により、安定したパフォーマンスを維持しています。物流セクターにおいては、コロナ禍においても引き続き堅調なマーケット環境を背景として、空き区画の埋め戻しや契約更改時の賃料増額を実現しました。このように、各セクターにおけるコロナ禍の影響には濃淡がありますが、当期も本投資法人の強みを活かしつつ、マーケット環境の変化を踏まえた柔軟な運用を通じて、安定収益の確保を目指した運用を継続しました。

その結果、第15期末時点で本投資法人が保有するポートフォリオは、293物件、1兆863億円となり、第15期の業績は、営業収益39,986百万円、営業利益16,113百万円、当期純利益13,948百万円となりました。

また、本投資法人が以前より推進しているESG（環境・社会・ガバナンス）分野の活動では、持続可能な社会の実現が本投資法人の持続可能な成長にとって不可欠であるとの認識のもと、マテリアリティ（重要課題）とKPI目標を策定しています。さらに、2022年10月には2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを目標に加えています。

これらの達成に向けて、省エネルギー化を⽬的とした環境分野の取り組みやテナント満⾜度向上や地域社会貢献を⽬的とした社会分野の取り組み等、継続してESGの取り組みを推進しています。引き続きJ-REIT業界のフロントランナーとしてESGの取り組みを積極的に推進してまいります。

今後も、新型コロナウイルス感染症の影響と、これに付随するマーケット変化の動向を慎重に注視しつつ、引き続き、本投資法人は、パフォーマンス向上への強い意志を持ち、投資主の皆様の期待と信頼に応えるべく資産運用を行ってまいります。

投資主の皆様におかれましては、変わらぬご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。